プログラム
- Session-5
- 時間：13:50～14:10
テレワーク時代の危機管理
事業継続に欠かせない最新ツールのご紹介
急遽開始になったテレワークですが、会社への入電をほったらかしにしていませんか？ 危機管理として会社ビジネスフォンをスマホ着信可能にしておくことは事業継続に必要です。その際、会社や部署電話への着信を全課員のスマホにグループ着信させ、テレワーク時もビジネスを停滞させないツールが有効になります。
また、災害時にケータイが繋がらなくても通話ができる拠点間や役員間での通信手段も欠かせません。衛星電話では建物が遮蔽物となり通話場所が限定されますが、全国どこでも通話ができ、被災現場の写真動画などの共有やGoogleマッププロットにより災害を可視化できる災害用無線機が必要となります。
本講演では、テレワーク時代の危機管理をテーマに、テレワークに役立つ会社電話鳴り分けツールと、災害用無線機、緊急地震速報受信機についてご紹介いたします。
※オンデマンド配信のご視聴は、危機管理カンファレンス2020春に事前登録済の方のみ可能です。お知らせしたオンデマンド配信用パスワードをご入力の上、ご視聴ください。
Speakers
テレネット株式会社 専務取締役 青山利之 氏
緊急地震速報利用者協議会の理事として、緊急地震速報の普及に尽力。緊急地震速報のインターネット配信を活用した「館内放送アナウンスの自動化」や「エレベータ/自動ドア制御の揺れ前の自動開放」など、大地震時の死傷率軽減と円滑避難の自動化ソリューションを全国の企業・公共機関など約3,000か所にサービス提供。災害用無線機「ハザードトーク」内に、通信インフラ負荷をかけないGPS連動の緊急災害速報の個別自動配信システムを実用化させた。