2012年に開催されたロンドン五輪。スティーブ・イェーツ氏はオリンピック運営局（ODA）の事業継続と緊急時対応の責任者として、オリンピックパークなどの建設、そしてイベント運営におけるリスクと事業継続性のロードマップを確立し、その任務にあたってきました。想定すべきリスクは建設工事の遅れ、テロ対策など多岐にわたりました。一方で、オリンピックの開催により、交通機関の混雑や、それに伴う通勤・移動の遅延、通信トラブルなど、企業の事業活動にさまざまな影響が懸念されたことから、オリンピックイベントを想定した事業継続計画の策定を市内企業へ呼びかけました。

ロンドン五輪で企業が学ぶべき教訓は何か？　五輪の開催により企業のリスクマネジメントはどう変わったのかを振り返ります。

※英語＜逐次通訳＞

本セッションでは武田薬品工業、ニュートン・コンサルティングをお迎えし、「組織を元気にするリスクマネジメントや危機管理」をご紹介いたします。「元気な組織」とは、嘘や隠し事がなく、活発なコミュニケーションや早い意思決定に加え、失敗から学ぶ速度も早いことに特徴があります。すなわち高速にPDCAサイクルを回す組織を言います。昨今、こうした元気な組織は増えるどころか減る一方です。

このような世の中だからこそ、組織を元気にするヒントは「リスクマネジメントや危機管理」にあるのではないでしょうか？　本講演では、組織を元気にする実質主義の、言わば「これからのリスクマネジメント・危機管理」をご紹介いたします。武田薬品でグローバルの危機管理事務責任者として、実のある活動を実践されてきた真柄氏による自社の取り組み紹介に加え、何百社ものリスクマネジメント活動を見てきたコンサルタントによる、他社事例を交えた体系的な解説し、その本質に迫ります。

多くの企業において、BC（事業継続）や防災対策はコストだと考えられているのが実情だと思います。しかし、防災準備が出来ている会社は、顧客や取引先から見れば信頼できる相手、つまり信頼を得る価値（Value）に繋がるといえるでしょう。
BCや防災対策は災害がなくても平常時からその価値があり、品質管理の一環と考えられます。
バリューであるからこそ、ピンチをチャンスに活かせる考え方がBCS（事業継続戦略）に盛り込まれる必要があります。
本セッションでは事業継続を企業の価値を高める「バリュー」であるという考え方のもとにご説明してまいります。

地震などの災害対策の手法として発展してきた日本型のBCP。しかし、企業を取り巻くリスクは多様化し、いつどんなリスクが顕在化し、事業の継続が脅かされるのか予測することは困難を極め、あるいは事業が止まる以上に大きな影響を被るようなリスクさえも出現している。日本型BCPは、どこまでのリスクに対応できるのか、経営戦略と言える計画になっているのか、第４次産業革命の生き残りにBCPは活用できるのか？　本セッションでは、BCPエキスパートである日本政策投資銀行の蛭間芳樹氏と、先進的なリスクマネジメントの取り組みを続けるヤフーの高元伸氏が対談いたします。

年間生産計画の実行が最優先条件となり、既存ファシリティーの抱えるBCP対策を諦めて先送りしていませんか。事業活動の被害を限りなく小さくし、「生産を止めない」ために必要な以下の４つのソリューションについてご紹介いたします。

１、サプライチェーン拠点戦略の優先順位を設定
２、建物の耐震対策を静的解析ではなく動的解析で解決
３、非構造・設備耐震の潜在リスクの見える化と対策実施
４、新技術の採用で“居ながら工事”により生産を継続

ハザードトーク（HT906 M）は、災害時の通信規制下での通話やグループ通話はもちろん、最近の災害対策で求められる「被災現場の見える化」で、画像や動画もリアルタイム共有し、緊急災害情報の自動アナウンスで現場の注意喚起もより早く発報することが可能です。2019年の夏には、新しく国内の3キャリアが1台の端末で使用できる「ハザードトークエニー」を発売予定。キャリアの電波がダウンする事態が起きても自動的に他キャリアに切替え、また日本国内・海外１００カ国以上でも自動切替でそのまま通信可能になるので、海外出張者への会社支給ケータイにも適合し、日常から災害時まで大きく企業運営をバックアップいたします。本セッションでは、ハザードトーク・ハザードトークエニーについてご紹介いたします。

「こわがらせる・こむずかしい・そっけない」地震防災に関する訓練や研修に取り憑くこんなネガティブなイメージを変えようとチャレンジする企業が増えています。避難訓練のマンネリを解消し、座学や演習中心の研修で参加者と活発に対話できる環境を整えるために、まず必要なことは何でしょうか。企業内で事“前”対策や事“後”対応など万全な備えが進む中、事が起こる“その瞬間”をイメージできない社員は地震防災を自分ごととして捉えきれず、取り残されているかもしれません。本セッションでは、室内で運用可能な地震動シミュレータ（VR対応）を用いて、「じっくり・しっかり感じる揺れ体験」を訓練や研修にプラスして奏功している事例をご紹介いたします。

被災した社員からアクサ・アシスタンスに連絡が入り、クライアント企業に連絡し状況を伝えた際には、先方で状況を把握されておらず、「とにかく助けてくれ」ということでした。そのような混乱の中、企業は何ができたのか。東日本大震災でも「安全配慮義務」の問題が取り上げられました。企業の管理下において、かかる被害に対する企業の責任の成否が裁判において争われたのは記憶に新しいところです。今回の事例を対岸の火事とせず、企業はいったい何ができるのかを考えます。

※英語＜逐次通訳＞

昨今ニュースやワイドショーと、SNSのトラブル報道を目にしない日はないと言っても過言ではなく、当事者となった企業はその対応に追われています。それらの背景にあるのは、スマートフォンの普及だけでなく、若者のSNS依存、誤った承認欲求の満たし方など、社会的要素も見過ごせない状況です。そんな中、海外では何年も前から当たり前に行われている採用候補者のSNSでの言動チェック。採用前に、候補者のSNSでの言動やリテラシーを調べる企業が急増しています。事前の調査で分かる、犯罪経歴や暴力的な発言、前職での内部情報漏洩など、様々な問題について事例をもとにご紹介いたします。

～手洗いだけでは防げない。ウイルスは、人が持ち込み人の体に付着して拡散する～
前京都産業大学鳥インフルエンザ研究センター長の大槻公一先生と共同研究を進め完成した、大豆アミノ酸含有の抗ウイルス・抗菌剤≪アミノエリア-R≫を使用した効果的な感染症対策をご紹介いたします。2016G7伊勢志摩サミツトでの公式採用事例をはじめ、代表的な事例を交えてご説明します。≪アミノエリア-R≫は中国にも輸出しており、国営養鶏場で消毒剤として使用されています。さらに新しく開発したアルコールを一切使用しない抗ウイルス・抗菌剤≪アミノエリアneo≫は、現在ハラールファンデーションへ国際ハラールの申請を行っており、さらにアメリカEPAへの申請も準備しています。この商品は今年の秋に発売する予定です。

リスクマネジメントの国際規格ISO31000をご存じですか？　組織全体に導入する仕組みとして開発されたことから「全社的リスクマネジメント(ERM)」とも呼ばれていますが、組織の活動に影響を与えうるリスクについて効果的かつ効率的にコントロールすることを通じて、組織の価値の維持・向上を目指す内容になっています。このISO31000を、日ごろの外見に当てはめて、楽しく学んでみましょう。

米国に拠点を持つ本部組織DRII (Disaster Recovery Institute International)は、1988年に設立され、現在、世界100か国で1万5000人以上（2018年時点）の認定者が活躍しております（これまで合計3万6000人以上の認定者がいます）。DRIIでは、事業継続教育プログラムを世界100か国で提供しており、日本でもDRIジャパンが受講者を募集しています。教育プログラムの概要と、認定制度について解説いたします。