プログラム
- Session-5
- 時間：14:35～15:05（30分）
いざと言うときに、繋がる安心確保できていますか？
災害時通信の備えに、“立地に即した通信手段”が必要な理由とは
新型コロナウイルスの出口に見通しが付き始めた影響もあり、非常時における通信機器の整備や見直しをする企業や組織が増えています。
特に、災害発生時には携帯電話が繋がらなくても通話ができる、拠点間や役員間での通信手段が欠かせません。衛星電話では建物が遮蔽物となり通話場所が限定されたり、共有に時間がかかるため、全国どこでも通話ができ、現場の写真動画等の共有やGoogleマッププロット等での災害を可視化する手段が有効です。
本セッションでは、ウィズコロナ時代の危機管理をテーマに、最新の「災害時通信手段」や「その仕組」、「取組企業様事例」について紹介します。
Speakers
テレネット株式会社
専務取締役 防災士 緊急地震速報利用者協議会 理事青山 利之 氏
緊急地震速報利用者協議会の理事として、緊急地震速報の普及に尽力。緊急地震速報のインターネット配信を活用した「館内放送アナウンスの自動化」や「エレベータ/自動ドア制御の揺れ前の自動開放」など、大地震時の死傷率軽減と円滑避難の自動化ソリューションを全国の企業・公共機関など約3,000か所にサービス提供。災害用無線機「ハザードトーク」内に、通信インフラ負荷をかけないGPS連動の緊急災害速報の個別自動配信システムを実用化させた。